【2016年株価暴落】原油価格はどこまで下がるのか？

別の投稿でも書いている通り、2016年になり世界の株式相場が軒並み低調で、日経平均も昨年末19,000円付近から16,000円と3,000円も下落してます。

株式相場の下落と同じように、価格下落が問題視されているものがあります。

それは原油です。

原油価格は車のガソリン価格に反映されるため、私たちの生活にも非常に密接に関係しています。一方、金融市場で原油を見た時に、株式相場と同じくらい大規模な金融商品となっており、ここ最近の原油価格の下落は金融市場でも一目置かれています。

そんな原油価格の今後について、今回は見ていきたいと思います。

原油価格の下落と株価下落の関係

原油価格と株価は以前よりそれなりに関係性があると言われてきました。

リーマンショック前までの関係

株価が景気の先行指数とされる一方で、原油や金などの商品価格は景気の一致指数である。すなわち株価が低迷すると、遅れて原油を代表とするコモディティ価格も低迷するという具合です。

下図を見てください。

株価がITバブルの天井をつけた2000年3月の8ヵ月後に原油価格は天井を付けています。その後も同様の動きが見られ、最近では2007年6月のサブプライムバブルの株価天井では12ヶ月後が原油価格の天井となりました。

「株価が下がり始めた後に原油価格が上がり続ける時は景気動向に注意」という警戒シグナルとも言われていました。

リーマンショック後の関係

しかしリーマンショック以降、「株価の動き→しばらくして原油価格に反映」の流れが変わり始めます。株価の天井と原油価格の天井のタイムラグが顕著に短くなっていて、株価と原油価格の同調化が進んでいるようにも見受けられます。

この株価と原油の関係の変化は何を意味するのか？諸説ありますが、私は米国フィナンシャルタイムズが伝えたこの話が有力と考えます。

同調化の核心は「原油の金融化」だ。原油は取引量が途轍もない金融資産だ。原油価格下落が金融ネットワークを通じ株価に影響を与えている

つまり、原油価格を対象としたETFや投資信託、カバードワラントなどの投資商品が広く登場したことで、ヘッジファンドや原材料ファンドがやっていた原油投資がＥＴＦで大衆化した（原油の金融資産化）ことが影響しているということです。

ETF等の大衆化投資商品を通じ、実体経済と資金市場の状況が国際石油価格と株価に同時に反映される状況が作り出されたわけです。

原油価格はなぜ下落したのか

上図の通り、2014年にはリーマンショック以降の最高値1バレル100ドル台で推移していましたが、2015年1月には40ドル台まで下落し、そのまま低迷を続けています。

原油安の影響で米国ではエネルギーセクターの株式が業績懸念から売られまくりました。近年、新エネルギーとして脚光を浴びていたシェールガス産業がその典型と言えます。また、原油収入に依存していたロシアやベネズエラなどの産油国では株式や通貨が売られたり、国債の債務不履行懸念も出てきている状況です。

なぜ、このような原油価格下落が起きたのか？主な要因は以下の3点と言われています。

①シェールオイル増産で供給が増え過ぎた
②イラン核協議合意で経済制裁が解除される
③中国経済減速でコモディティ全般が売られている

つまり、今回の原油価格の崩壊は、従来によく見られたアメリカ経済の低迷や、それに伴う原油需要の後退が原因ではなく、シェール・オイルの乱開発による供給増が引き起こした問題やイラン・中国といった外的要因によるものと考えられます。

この点を考慮すると、現在の株価低迷は、もしかすると経済低迷でなく、株価の動きと同調した原油価格の下落が引き起こしている？という疑念もわいてきます。

原油価格の今後

2016年2月現在、原油相場は1バレル＝30ドル前後で推移し、原油相場が12年ぶりの安値をつけました。また、中国の原油需要をめぐる懸念の高まりを反映して、主要機関のアナリストらが原油相場の見通しを一段と下方修正しています。

それでは、今後の原油価格はどうなるでしょうか？

世界主要銀行の原油価格の予測

ウォール・ストリート・ジャーナルが世界の名だたる銀行12行を対象とした調査によると、国際指標油種であるブレント原油の今年の平均価格は1バレル＝50ドルと予想しています。つまり現状30ドルと比較すると、それなりに上昇すると予想しているわけです。銀行ごとの予想価格は下図ご参照ください。

出展：ウォールストリートジャーナル

弱気の予測

一方で、原油価格はもっと下落するという予測もあります。

スタンダード・チャータードは、公式な相場見通しではないものの、原油価格が10ドルまで下がる可能性もあると考えているそうです。

最大の問題は過剰供給が続く可能性があることです。

サウジアラビアやロシアなど産油大国は、市場のシェアを確保するために全力で生産しています。しかも、イランと主要諸国との間で昨年、核協議をめぐり一部の経済制裁解除が約束されました。その結果、今年はイラン産原油が市場に数十万バレル加わる見通しです。一方、米国の産油量も予想されたほど減ってはいません。

供給過剰、景気の後退による需要の現象、原油価格の下落懸念はまだ払拭できないわけです。

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以上、本日はここまで。

先日、ウォーレンバフェット氏が原油関連企業への大規模投資を発表しました。これを受け、私も原油関連に手を出そうかな～、なんて考えてたのですが、まだ危ない市場のようですね。静観しときます。

それでは！